【副業をはじめる】副業が会社にバレるたった2つの理由と仕組みを解説

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副業・転職

 

副業をはじめる時に一番心配なのが「副業がバレないか」ということだと思います。

 

今回は「副業がバレないか」に関連して、以下の目次の通り解説していきます。

(気になるところから読んでいただいてもOKです)

 

 

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副業がバレる原因はこの2つのみ

 

早速ですが、結論はこちらです。

 

副業がバレるケースはこの2つのみ
  • 会社関係者から密告されてバレる
  • 住民税の特別徴収でバレる

 

1つずつ解説します。

 

 

会社関係者から密告されるケース

 

自分で言わない様にしましょう

 

まず第一に考えられるのは自分で言ってしまうケースです。

 

サラリーマン
サラリーマン

自分が気をつけていればいいだけの話。そんなことする訳ないでしょう。

 

あきぱん
あきぱん

油断大敵です!

儲かっていれば言いたくなるものです。

 

特に飲み会の場酔っ払った時うっかり気心の知れた同僚に話をしてしまうケースが大変多いです。

 

私が会社勤めの時に飲み会の場で複数人から聞いたという実績があるので(私は密告したりしませんでしたが)「これはやりがちだな」と今になって強く思います。

 

 

物理的にバレない様にしましょう

 

次に、物理的にばれてしまうケースです。

 

居酒屋のバイトやUber Eatsなどの仕事は、業務中に会社関係者の目に入る可能性がありますので、家の外で行う副業は避けましょう。

 

確率的にかなり低いから大丈夫だと考えるのはあまいです!w

 

確かに会社関係者に見られる可能性は低いかもしれませんが、密告者の対象を自分の会社の取引先まで拡大すればどうでしょうか。

 

そもそも自分の会社の取引先の従業員まで全て認識することは不可能だと思いますので、確率を推計できない時点でリスクは高いと言えるでしょう。

 

後ほど解説しますが、直接働いてる姿を見られることがない在宅ワークがおすすめです。

 

 

住民税の特別徴収でバレる

 

これがどういうことなのか、まずは住民税特別徴収の仕組みを理解するところからはじめましょう。

 

住民税納付の仕組みを理解する

 

あなたの給与受取口座にはいつも、税金や社会保険料などが天引きされた残りの金額が入金になっていると思います。

 

その天引きされるものの1つが住民税です。

 

天引きされた住民税は会社を通じて市区町村に納められますが、会社側があなたの住民税の金額を把握できるのは、税務署から情報を得ているからです。

 

この住民税の金額がなぜ副業がバレることにつながるのかというと・・・

当然ですが、会社側はあなたの給与収入を認識しており、その給与収入をもとに「だいたいの住民税額」を計算することが可能なのですが、副業で稼いでしまうと会社が認識している「だいたいの住民税額」からかい離した割高な住民税を天引きすることになるため、そこに違和感が生まれてバレてしまうのです。

 

 

特別徴収と普通徴収の違い

 

では会社勤めで住民税が天引きされている状況下では副業ができないのでしょうか。

 

答えはNoです。バレずに副業ができます。

 

住民税の納付方法を、特別徴収から普通徴収に切り替えるだけでOKです。

 

特別徴収とは、さきほど説明をした給与天引きにより納税する方法です。

 

一方普通徴収とは、給与天引きではなく市区町村から送られてくる納付書を使用して自ら納付する方法です。(あるいは当該納付書などの資料をもとにコンビニやペイジーなどで納めます)

 

市区町村に対して事前に住民税の納付方法を普通徴収にするよう届け出をしておくことで、会社にバレることをふせぐことができます。

 

(届け出方法は各市区町村のHPなどで確認してみましょう)

 

また、確定申告をしている場合は、申告時に選択することが可能です。

 

この部分ですね↓

 

 

 

副業で20万円以上の収入を得た場合は確定申告をする

 

 

ここで絶対にやってはいけないことが、「副業で20万円以上収入を得たにも関わらず住民税がバレるからという理由で確定申告をしない」という行動です。

 

これは立派な脱税行為になりますので気をつけましょう。

 

 

住民税が減る場合も覚えておく

 

副業が赤字の場合、住民税が減る場合もあります。

 

この場合も会社側から見ると違和感を感じられるかもしれませんが、住民税が減るケースは副業で赤字を出すケースだけではございません。

 

例えばですが、ふるさと納税をしている場合はこれに該当します。

 

このことは知っておいても損はないでしょう。

 

 

よくある間違い|マイナンバーと確定申告書の提出は関係ない

 

マイナンバーから副業が会社にバレる」という話がありますが、これはまったくの間違いです。

 

マイナンバーから会社にバレることはございません。

 

「また確定申告をしたら副業が会社にバレる」という話もよく聞きますが、これもまったくの間違いです。

 

この2つに共通することが、不必要に無断で個人情報が会社にわたるということです。

 

こんなことは絶対に起こりませんがもし仮にそうなった場合、あなたの情報が不正に使用されていますので、被害届を出すなり漏らした人を訴えるなりしましょう。

 

 

バレないようにするための具体的な行動

 

例外なく誰にも言わない

 

絶対に口外しないことです。

 

気心の知れた友人に対してもです。

 

気心の知れた友人が「実は副業をしている」と言ってきたとしても、こちらの情報を絶対にバラしてはいけません。

 

もし友人が会社にバレてしまった時に、友人が「あいつもしている」とバラしてしまう可能性があるからです。

 

あなたの友人との信頼関係は「副業を教える」という方法を使わなくても構築できるはずです。

 

あきぱん
あきぱん

「できないのであれば真の友人とは言えない」

ここまで断言しておきます。

 

 

物理的にバレない方法をとる

 

物理的にバレてしまう方法としては、居酒屋バイトやUber Eatsなど、外で副業を行うことですね。

 

在宅ワークが断然おすすめです。

 

そして、自分の家から一歩でも外に出たら副業はしないと心に誓った方がいいでしょう。

 

なぜなら、在宅でできる仕事の大半はスマホを使ってもできてしまうからです。

 

外でスマホを使って副業をしている時に、そのスマホ画面をのぞき見されたら終わりです。

 

 

住民税を特別徴収から普通徴収に切り替える

 

これはさきほど説明した通りです。

 

特に確定申告をしている人はチェック漏れをしたら終わってしまいますのでw最新の注意を払ってください。

 

 

心配性の人は市区町村に電話で確認しましょう

 

普通徴収の届け出をしたにも関わらず、市区町村の担当者が誤ってオペレーションをしてしまうことも考えられます。

 

心配性の方は市区町村に電話をすれば確認がとれますので、念の為にやっておくのもよいでしょう。

 

 

バレない副業4選

 

最後におすすめの副業を紹介しておきます。

 

おすすめの副業
  • プログラミング
  • ブログ
  • webライティング
  • せどり/メルカリ

 

これらは在宅業務かつペンネームでの活動が可能です。

 

この内、ブログとwebライティングは色々な仕事への波及効果が高いので私のおすすめです。

 

こちらの記事も参考になると思いますので、是非ご覧ください。

クラウドワークスやランサーズ、ココナラなどの、クラウドソーシングサービスをチェックしてみるのもよいかもしれませんね。

 

 

副業がバレる可能性がゼロではないからやらないは大きな間違い|情報収集をしましょう

 

最後に1点補足です。

 

ここまでやったとしてもバレるケースはゼロではないです。

 

あなたの持ち物が会社の人に盗まれたりするかもしれないからです。

 

そんなことまで言い出すときりがない・・・ってことなんですが、中にはそこまで心配する人もいらっしゃるでしょう。

 

しかし、その様な極度の心配性の方に言いたいことが、世の中ゼロリスクなんて存在しないということです。

 

仮に「バレる可能性が0.01%」で「バレない可能性が99.99%」だとすると、心配だから副業はしないという方は、0.01%が起こる可能性にベットするってことになりますよね。

 

もちろん単なる確率だけでは判断できないので、「バレた時のダメージ」「バレなかった時の恩恵」も考えるべきですよね。

 

最終的にいずれの判断をするにせよ、バレるかもしれないという言い訳をして副業の検討を一切しないのは一番愚かな行為です。

 

私のブログでは様々な副業について発信していますので、チェックしてみてください。

 

以上です。

さいごに、ここまで読んで頂いたみなさまに感謝🙏

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